法人向け光回線のおすすめは？個人契約との違いや電話・名義も併せて解説

どうもモッテル中四国です。

 

法人向けの光回線を契約したいけれど、「大変そう」というイメージがあるのではないでしょうか。電話や名義についても、「複雑そうでよくわからない」という風に思っているかもしれません。どこか「法人名義」となるとややこしそうですよね。

 

そこで、法人向け光回線について間違ったり失敗しないように、おすすめの光回線や個人契約との違い、電話・名義について併せて解説します。

 

法人向けと個人向けの違いって何？？

 

法人向けと個人向けの光回線サービスがありますが、一体どのような違いがあるのか知りたいのではないでしょうか。

以下で、法人向けと個人向けの違いについて解説します。

 

固定IPアドレスの有無

法人向け光回線の場合、ほとんどが固定IPアドレスを利用することができます。IPアドレスとは、簡単に言えば電話番号のようなものです。電話回線でも、端末ごとに電話番号がないと、発信や通話ができません。インターネット接続し通信する際、それぞれにIPアドレスが割り当てられます。

 

ですが、インターネットが普及しほとんどの方が使用する今、IPアドレスが不足する事体に。そのため、プロバイダ側で一定数のIPアドレスを確保しておいて、利用者が接続する度にIPアドレスを一時的に割り当てるようになったのです。

これにより、一度電源を切り再びインターネットに接続すれば、IPアドレスが変わってしまうのがIPアドレスの特徴となります。

 

個人だと自ら発信することが少ないのであまり影響がないですが、法人だと違います。法人だとインターネット上のサービスを利用する以外にも、サーバーを設置し外部にサービスを提供しなければなりません。

そのため、再接続する度にIPアドレスが変われば、外部からの接続が不可能となり、困ることに。また、本店と支店のローカルネットワークを識別できなければならないので、法人だと固定IPアドレスが必要になるのです。

 

VPNを利用できる

VPNを利用できる点も、個人向けとの違いとなります。VPNとは、インターネット上に仮想空間（専用線）を設定し、特定の人だけが利用できるようにする専用ネットワークのことです。

VPNを利用することでデータが暗号化され、第三者に情報を盗み取られる心配がなくなります。ですので、安全に通信を行えるのです。

 

本店と支店に拠点が2つあり双方をVPN接続したい場合、先述の固定IPアドレスが便利です。流出してはいけない会社の機密情報を守ることができるため、法人向けに提供されるVPNは非常にありがたい存在と言えるでしょう。安心安全に通信する上でも、必要不可欠なのです。

 

法人名義で領収書や請求書を発行できる

法人名義で領収書や請求書を発行できるのも、個人向けとの違いとなります。たとえ小さなお店だったとしても、法人経営だと税申告で領収書が必要となるケースが多いです。

個人でクレジットカード払いをする場合、口座から代金を引き落とす際は信販会社が行い、回線業者やプロバイダは信販会社から代金を受け取ります。

 

そのため、ユーザーと回線事業者の間で直接のお金のやり取りが行われず、回線事業者から領収書がもらえません。

しかし、法人契約だと領収書や請求書を発行してもらえることから、何かと便利だと言えます。

 

 

通信速度は法人向けも個人向けも同じ

 

法人向けと個人向けでは、光回線の通信速度が違うと思っている方も少なからずいるでしょう。

ですが、通信速度は法人向けでも個人向けでも同じです。なぜなら、回線自体は同じだからです。

 

つまり、法人向けの光回線だからと言って、個人よりも爆速なわけではありません。そんな法人向けの光回線では、どれを選ぶべきかを知っておくことが大切です。

以下で、法人向け光回線でおすすめの５つのサービスをご紹介します。

 

お仕事ピカラ

https://www.stnet.co.jp/business/service/smb-soho/oshigoto/

 

いわずと知れた四国電力グループの光インターネットピカラの、法人向けサービスでうす。安心と信頼の快適なインターネットを提供している会社ですので、個人で契約している方もおおいのではないでしょうか。プロバイダ料金は価格に組み込まれていて、電子メールが最大５０個（オプション）まで利用できるので中規模オフィスにも最適です。他にもＳＴクラウドサーバーとの連携したオプションがあります。株式会社STNetが提供しています。

提供エリアは、四国（香川県・愛媛県・高知県・徳島県）に限りますので詳しくはお仕事ピカラのホームページをご覧ください。

 

MEGA EGG（メガエッグ）ビジネス

https://biz.megaegg.jp/

 

提供会社は株式会社エネコムで、エリアは中国地方（広島県・岡山県・山口県・島根県・鳥取県）に限定された中国電力グループのインターネットサービス提供会社です。プロダバイダが月額料金にふくまれており、わざわざ面倒な契約などは必要ありません。セキュリティを標準装備しており、サポート体制が充実しているところがオススメです。

 

So-net 光 minico

https://www.so-net.ne.jp/access/hikari/minico/

 

「So-net 光 minico」は契約期間や解約金がないですし、プロバイダを別契約する必要もありません。そのため、コストを抑えたい方にもおすすめです。自動チャットサポートがあって、気になる点があればいつでも聞けるのも魅力。

So-net 光 minicoは専用設計のネットワークを利用しており、リーズナブルに光回線を提供しているのです。ですから、初めて光回線に申し込む法人の方にも安心でしょう。

 

XLeiひかり

https://www.xlei-hikari.jp/

 

「XLeiひかり」は、起業・開業をサポートしてくれる経営者のための高速インターネットサービスです。

光回線以外にも補助金支援サービスがありますし、セキュリティソフトやデータ管理もできて、何かと便利と言えます。

しかも、2024年3月31日までに新規契約した方であれば、新規工事料が無料になるキャンペーンを行っていて非常にお得です。

 

1.ドコモ光 ドコモビジネス

https://www.ntt.com/business/mobile/charge/hikari.html

 

「ドコモ光 ドコモビジネス」は、携帯キャリア最大手のドコモということもあり、安心感があります。フレッツ光回線やケーブルテレビの設備を使って、高速で安定した通信環境を提供してくれます。

ビジネスに使用するスマートフォンと一緒にまとめることで、月額料金がかなりお得になります。アフターサポートも万全で、何かあればすぐにドコモが対応してくれるでしょう。

 

 

業務用電話はどうなる？

光回線を新たに開通するにあたり、気になるのが業務用電話ではないでしょうか。

開業したばかりでまだ業務用電話などがない場合、光電話の方が安いため、コスト削減を目的にオプションで契約するのも良いでしょう。

光でんわ「050」から始まるIP電話を利用していれば、日本国内だとどこに行っても番号が変わらないので、そのまま利用することができます。

 

アナログ電話から光電話にする場合、NTTのHPから回線を変更するための手続きをする必要があります。電話番号はそのまま利用できる可能性が高いですが、工事費がかかることがあるでしょう。

法人が光回線を契約する場合、名義で悩むこともあるかもしれません。個人向けサービスに申し込む場合、法人名での契約ができないこともあります。ですので、代表者名で契約することになります。

 

法人向けのサービスに申し込むならば、法人名で契約するのがベスト。

しかし、クレジットカード名義が個人だと、光回線を法人名義で契約できない可能性があります。

その場合、クレジットカード払いならば、クレジットカード名義と同じ名前で契約するのが良いでしょう。

 

 

まとめ

ここまで、法人向け光回線のおすすめや個人契約との違い、電話・名義について解説しました。法人向けの光回線は業務を行う上で利便性が高く、メリットも多くあります。

法人向けも個人向けも通信速度自体は同じですが、個人向けにはない魅力もあるのです。そのため、契約前に特徴をよく理解しておき、失敗しないように最適なものを選ぶようにしてください。